米軍がイラン革命防衛隊「コッズ部隊」のソレイマニ司令官を殺害したことに対し、イランは報復を示唆している。しかし、報復すればトランプは更なる報復を行う事を予告しており、中東情勢は不穏な空気をが漂っており、一つ間違えばアメリカ・イランの戦争にもなりかねない状況になっている。もし、万が一、武力衝突が起きたとして世界最大の軍事力を誇るアメリカにイランは対抗できるのだろうか？両国の軍事力を比較してみた。
アメリカ軍・イラン軍の軍事力
グローバル・ファイヤーパワー（Global Firepower）の｢2019年軍事力ランキング（2019 Military Strength Ranking）｣によると、米国の軍事力は世界１位になる。方やイランは14位となる。中東諸国ではサウジアラビア（25位）、パキスタン（15位）を抑え、エジプト（12位）に次ぐ順位になり、軍事大国といってもよい規模になる。とはいってもその差は歴然だ。全てにおいて米国が勝っている。また、イランは国連制裁により2010年以降、兵器輸入が制限されており、外国の最新兵器が購入できず、兵器は時代遅れになりつつある。そのため国内での開発に力を入れており、最近ではミサイル、ドローンの開発に力を入れており、ミサイル部隊は中東最大になり、米軍にも匹敵する。
中東にはアメリカ軍基地が多数存在
1991年の湾岸戦争以降、米軍は中東地域での影響力を拡大している。中東情勢の安定と影響力の保持、そして石油利権のために、この地域には多くの基地を構えてきた。イラン周辺にはペルシャ湾を挟んだ対岸の湾岸諸国に多くの海軍基地と空軍基地を構えている。いざ、開戦となれば米軍は空と海から即座に攻撃ができ、補給など兵站にも困ることもない。ペルシャ湾も狭いので海上封鎖は容易になり、イランの補給を断つこともできる。
シーア派のイランは四面楚歌
イランとしては同じイスラム国家に頼りたいところではあるが、イランに協力するイスラム国家は非常に少ない。イスラム教は大きくとスンニ派とシーア派という宗派に分かれる。イランはシーア派のイスラム国家になる。ピューリサーチセンターが2009年に発表した調査によると、全世界に住むイスラム教徒の9割が「スンニ派」、1割が「シーア派」といわれておりシーア派は少数派になる。この両派は預言者ムハンマド以降続いたイスラム教の指導者をどうやって決めるかをめぐって長年対立している。イランのようにシーア派が多数派の国はイラクとレバノン、アゼルバイジャン、バーレーン、多数派ではないがシーア派の分類に入るアラウィ派が政権を握るシリアとごく一部になる。方や中東の中でも大国の部類に入るサウジアラビア、エジプト、トルコ、パキスタンはスンニ派になり、これらの国から協力を得るのは難しい。
ロシア・中国はイランに味方
同じく米国と対立する軍事力世界2位のロシア、同３位の中国は早々にイランへの支持を表明し、米国の武力行使に対しては反対している。中露イランの３か国は昨年１２月にオマーン湾で合同の軍事演習を行っており軍事交流を密にしている。仮に武力衝突が起きても直接的な支援は行わないかしれないが武器供与など間接的な支援を行う可能性はある。特にロシアはカスピ海経由での支援が可能で、内陸にあるカスピ海を米軍が封鎖することは難しい。
テロ組織はイランを支援
今回、コッズ部隊のソレイマニ司令官が殺害された要因にも繋がるのだが、コッズ部隊は海外のシーア派武装組織に戦闘訓練や武器供与を行っていた。昨年、サウジアラビアの油田を攻撃したのはコッズ部隊が支援した組織とされており、イラクで米軍を攻撃している組織にも関与しているといわれている。支援するテロ組織の中にはレバノンのヒズボラやアフガニスタンのタリバンなども含まれている。ヒズボラの指導者ナスララ師はソレイマニ司令官を殺害したことの代償を支払うことになると警告している。今後、コッズ部隊の支援を受けていた武装組織が米国に対してテロ攻撃を行う可能性は大いにある。
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アメリカ・イランが武力衝突すれば第三次世界大戦にもなりかねなく、テロや石油価格の高騰など世界は混沌に陥る。両国には最悪の事態はなんとか避けてもらいたい。
