アメリカ空軍は7月29日、F-35AライトニングII戦闘機の射出座席のコンポーネントに一部不具合があり、緊急時にパイロットが安全に脱出できず、危険にさらす可能性があるとして、F-35の飛行停止を命じたとアメリカの各メディアが報じた。
この問題は、緊急時に飛行機から座席とパイロットを推進するのに使用される射出座席内にある爆発物カートリッジに関係していると、米空軍の航空戦闘司令部のスポークスウーマンであるアレクシ・ウォーリーは金曜日の声明で述べた。この座席は射出座席と航空機用安全装備関連機器を製造するイギリスのMartin-Baker Aircraft Company Ltd.製になる。この分野ではトップメーカーで西側の航空機の75%に同社製の射出座席が使用されている。
エアフォースタイムズによれば、この問題は22年4 月にユタ州空軍基地 で行われた定期保守点検中に、F-35のシート カートリッジ作動装置の 1 つに異常があることが最初に発見されていた。米空軍は7月19日に90日以内に射出座席のすべてのカートリッジを検査する時間遵守技術指令を開始。2,700個の射出座席カートリッジをテストし、水曜日の時点で3つの失敗を発見した。
米空軍は29日金曜、113機に対して、飛行停止命令を出したが、米空軍は現在348機のF-35Aを保有しており、全機に影響が及ぶ可能性があり、最悪、海軍や海兵隊が所有するF-35B、F-35Cにまで影響が及ぶ可能性もある。この問題は今のところF-35だけとされているが、この問題を巡って米空軍はT-38やT-6といった約300機の練習機を運航停止にすることを決定。海軍と海兵隊も一部の固定翼機を飛行禁止にしている、今後、影響が広範囲に及ぶ可能性もある。米空軍は今後の検査結果をもとに対応を決めるとしている。
日本を含め多くの同盟国が導入
アメリカのロッキードマーティン社によって開発された第5世代ステルス戦闘機のF-35はもとより、輸出前提で複数国が開発から参加していた。量産化した現在、年間150機が生産され、これまで800機以上が納入されている。最大の導入国はアメリカになるが、同盟関係にある日本、韓国、イスラエル、オーストラリア、そしてNATOのイギリス、イタリア、ノルウェー、オランダ、デンマークでは既に配備が進んでいる。この他にカナダ、ドイツ、フィンランド、ベルギー、シンガポール、ポーランド、フィンランド、スイスが導入を決定。3000機以上の生産がすでに決定している。
日本は105機のF-35Aと42機のF-35B を含む合計147機を発注。現在、航空自衛隊三沢基地に二個飛行隊27機のF-35Aが配備されている。米空軍のスポークスマンは今のところ海外でそのような事例は確認されていないと述べている。
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